気象予報士試験の概要

気象予報士とは、気象予報の専門家として、現象の予想を行うことが認められている者です。気象予報士になるには、気象予報士試験に合格し、気象庁長官に登録する必要があります。気象業法により、気象庁長男の許可を受けて予報業務を行う者は、現象の予測を気象予報士にさせなければならないと規定されています。

気象予報士試験は、ここ数年、毎回5000人弱の受験者がおり、10~80代と幅広い年齢層に受け容れられているのが特徴です。受験資格に制限がなく、試験の実施が夏休みの時期にも設定されていることなどが主な要因といわれています。また、受験者の属性は、学生や主婦、気象庁OBなどバラエティに富んでおり、受験目的も就職や転職、自己啓発などさまざまです。 気象予報士試験は学科試験と実技試験があります。学科試験は、「予報業務に関する一般知識」と「予報業務に関する専門知識」の2科目です。出題は、原則的に五肢択一方式で、マークシートに記入します。60分間に15問回答しなければならないので、問題を読めばすぐに答えが出るくらいまで、本書をしっかり読み込むことが対策の要です。

一方、実技試験は、筆記試験方式で「気象概況およびその変動の把握」と「局地的な気象の予想」「台風等緊急時における対応」の3科目です。3科目ともレベルは高く、基本知識の把握はもちろん、専門的な図面や資料に見慣れておくことが必須です。

試験日 (終了)平成22年8月29日(日)/ 平成23年1月30日(日)
試験地 北海道・宮城県・東京都・大阪府・福岡県・沖縄県
受験資格 特になし
試験形式 学科試験(選択式:マークシート)と実技試験(論述式:文章記述、計算問題、作図など)
申請受付 (終了)平成22年6月21日(月)~7月9日(金) /平成22年11月15日(月)~12月3日(金)
受験料 11,400円
受験申込者数(平成21年度) 5,497名 / 5,257名
合格率(平成21年度) 4.7% / 4.8%

試験の問い合わせ先

〒101-0054
東京都千代田区神田錦町3-17 東ネンビル
財団法人 気象業務支援センター 試験部
電話:03-5281-3664
メール:siken@jmbsc.or.jp
http://www.jmbsc.or.jp/hp/cwfe/init.html

「気象予報士教科書」シリーズの特長

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